アルバイト NOW＠ラサーナ

アルバイト（独語からの外来語: Arbeit）は、就労形態の一種で、多くの場合正社員と比べて短期間かつ低賃金となる傾向が強く、また一般的には期間の定めのある契約に基づき雇用される従業員を指す俗称。日常会話などではバイトとも略される。

非正規雇用の一形態。アルバイトという言葉は、ドイツ語で「労働」を意味する名詞のArbeitに由来する。明治時代に学生の間で使われていた隠語が、一般に広まったものである。英語ではパート・タイム・ジョブ (part-time job) やサイド・ジョブ (side job) 等という。ドイツ語で Arbeit といえば労働全般を指し、日本語でいうアルバイトの事は英語からの外来語でジョブ(Job)という。日本固有の概念であるが、日本国外にもフルタイムの雇用とパートタイムの雇用、期限の定めのある雇用と期限の定めのない雇用といった区別がないわけではない。

ウェブの普及とともに、求人サイトとよばれる、アルバイトの求人募集を網羅したサイトがポピュラーになっている。加え、求人雑誌もフリーペーパー化が顕著で、求人情報の入手経路は多岐かつ無料化が進んでいる。かつては、求人誌は有料、店頭での直接応募などがポピュラーであったが、インターネットの普及と同じく、求人情報へのコスト意識・若年層のアルバイトの探し方にこのような変化があった。

年間の収入合計が103万円を超えた場合、所得税が発生する他、親や配偶者の扶養控除の対象からはずれるため、収入をこの額以下に抑えようとすることがある。なお、2ヶ所以上でアルバイトしている場合、2ヶ所目以降については、1円であっても所得税が源泉徴収されることになる。この場合、合計額が103万円以下であれば、翌年以降5年以内に確定申告をすることで、還付を受ける事ができる。

フリーターとは、日本で正社員以外の就労形態（アルバイトやパートタイマーなど）で生計を立てている人を指す言葉。フリーアルバイターとも言われるが、本項では一般的な呼称である「フリーター」を使用する。

当初、この言葉には明確な定義は存在せず、雇用形態がアルバイトであることや、若者であることなどが、大まかなイメージとしてあるにすぎないものであった。

その後、1991年（平成3年）厚生労働省が実態調査のために以下のような定義が設けられた。

年齢15歳から34歳で、在学していない者のうち、以下の条件を満たす者と定義している[1]。

現在就業している者については、勤め先における呼称が「アルバイト・パート」である雇用者

現在無業の者については、家事も通学もしておらず「アルバイト・パート」の仕事を希望する者

他に、平成15年版国民生活白書（内閣府）では「15～34 歳の若年（ただし、学生と主婦を除く）のうち、パート・アルバイト（派遣等を含む）及び働く意志のある無職の人」注と定義している[2]。

注：「働く意志のある無職の人」は、失業者及び就職活動を行っていないが働きたいという意思がある人

無職との違い

無職とは無職業の略称であり、職業が定まっていない状態を示す。それに対しフリーターは、アルバイト等に従業しており、以下のいずれかの要件を満たしていれば、それが職業とみなされる。なお、フリーターとは就労形態を現す用語であり、職業の区分として用いるのは誤りである。[3]

ニートとの違い

フリーターは、ニートと混同される場合があるが、本来はフリーターが非正規雇用という形で就労するのに対し、ニートは仕事をしていないという違いがある。ただし、調査によっては重複する場合もある。